本人の言葉を残す
台本を読む
問い
- 「入浴拒否あり」と「お風呂は夕方がいい」。役に立つのはどちら?
最初の問いです。入浴の声かけのあと、ある職員は、入浴拒否あり、と書きました。別の職員は、本人が、お風呂は夕方がいい、と話した、と書きました。次に声をかける人にとって、役に立つのは、どちらの記録でしょうか。
本題:言葉をそのまま書く意味
- まとめて書くと、職員の受け止めがまざる
- 本人の言葉は、思いや希望の手がかり
- かぎかっこを使い、言ったとおりに書く
本人の話をまとめて書くと、そこに職員の受け止めがまざります。入浴拒否、という言葉からは、入りたくない、ということしか伝わりません。けれども、本人の言葉が、お風呂は夕方がいい、であれば、時間を変えれば入れるかもしれない、という手がかりになります。最初の問いの答えは、本人の言葉を残した記録です。本人の言葉は、その人の思いや希望を知るための、いちばんの手がかりです。記録では、かぎかっこを使い、言ったとおりに書きましょう。
本題:国のガイドラインの考え方
- 認知症の人の意思決定支援のガイドライン
- 身振り手振り、表情の変化も、意思表示として読み取る
- 生活に影響する意思決定支援をしたときは、そのつど記録を残す
国の、認知症の人の意思決定支援のガイドラインは、本人の身振り手振り、表情の変化も、意思表示として読み取る努力を最大限に行うことが求められる、としています。また、本人のその後の生活に影響を与えるような意思決定支援を行った場合には、そのつど、記録を残しておくことが必要だ、としています。本人の言葉や表情を残すことは、本人の意思を大切にするケアの土台です。ふだんの記録でも、同じように、本人の言葉と表情を残していきましょう。
本題:書き方の工夫
- 言葉は、かぎかっこで、言ったとおりに
- どんな場面で、誰に向けて言ったか、表情もそえる
- 聞き取れなかったところを、推測でうめない
本人の言葉を書くときの工夫です。言葉は、かぎかっこで、言ったとおりに書きます。方言や言い回しも、そのまま残すと、その人らしさが伝わります。言葉を、職員がていねいな言い方に直してしまうと、その人の思いの強さが消えてしまうこともあります。そして、どんな場面で、誰に向けて言ったのか、そのときの表情や声の調子もそえます。同じ、もういい、という言葉でも、笑顔で言ったのか、涙ぐんで言ったのかで、意味はちがいます。聞き取れなかったところは、推測でうめずに、聞き取れなかった、と書きます。言葉が出にくい人は、うなずきや首をふる様子、指さした物などを書きます。言葉にならない思いも、記録に残すことができます。
本題:家族の言葉と、本人の言葉を分ける
- 家族の言葉は、家族の言葉として書く
- 誰が言ったのかを、はっきりさせる
- 本人と家族の思いがちがうときも、両方を残す
家族から話を聞くこともあります。そのときは、家族の言葉は家族の言葉として、本人の言葉と分けて書きます。たとえば、長女が、母は昔から甘いものが好きでした、と話した、のように、誰が言ったのかをはっきりさせます。本人と家族の思いがちがうこともあります。そのときは、どちらか一方だけを書くのではなく、両方を、それぞれの言葉として残します。どうするかは、チームで話し合って決めることです。そのためにも、それぞれの思いが、言葉のまま記録に残っていることが役に立ちます。
本題:本人が読んでも大丈夫な記録
- 訪問介護の基準:申し出があれば、記録の情報を本人に提供する
- 個人情報保護法:本人は、自分の情報の開示を求められる
- 本人が読んでも、尊厳を傷つけない書き方にする
訪問介護の基準では、利用者から申し出があれば、記録した情報を利用者に提供しなければならない、とされています。個人情報保護法でも、本人は、事業者が持っている自分の情報の開示を求めることができます。記録は、本人が読むこともあるものです。本人の言葉を、からかうように書いたり、一部だけを切り取って書いたりしていないか、見直しましょう。本人が読んで、自分の思いがきちんと残されている、と感じられる記録をめざしましょう。
まとめ
- 本人の言葉は、思いや希望を知るいちばんの手がかり
- かぎかっこで言ったとおりに書き、場面と表情をそえる
- 家族の言葉と分け、本人が読んでも大丈夫な書き方にする
まとめます。本人の言葉は、その人の思いや希望を知る、いちばんの手がかりです。かぎかっこで、言ったとおりに書き、場面や表情をそえます。家族の言葉とは分けて書き、本人が読んでも大丈夫な書き方をしましょう。
次に学ぶ
- 次は「避けたい表現」
次のユニットでは、記録で避けたい表現について学びます。
確認テスト(3問)
出典:認知症の人の日常生活・社会生活における意思決定支援ガイドライン(平成30年6月)
出典:認知症の人の日常生活・社会生活における意思決定支援ガイドライン(平成30年6月)
出典:指定居宅サービス等の事業の人員、設備及び運営に関する基準(平成11年厚生省令第37号)
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