言葉づかいと呼び方
台本を読む
問い
- 親しみをこめれば、友だちのような言葉で話してもよい?
今日は、言葉づかいと呼び方を考えます。最初の問いです。親しみをこめていれば、利用者に、友だちのような言葉で話したり、ちゃん付けで呼んだりしてもよいのでしょうか。
本題:言葉づかいの土台は、相手への敬意
- 利用者は、長い人生を生きてきた一人の大人
- 尊厳の保持と人格の尊重が、言葉づかいの土台
- 敬語は、相手を大切にしていることを伝える道具
利用者は、長い人生を生きてきた、一人の大人です。介護保険法が掲げる尊厳の保持や、基準が求める人格の尊重は、毎日の言葉づかいにも表れます。介護職員初任者研修でも、利用者を個人として尊重することが、学ぶ内容に挙げられています。敬語は、難しい言い回しを使うためのものではありません。相手を大切にしていることを伝えるための道具です。基本は、です、ます、の、ていねいな言葉です。こちらが気をつけて話すと、相手も安心して、思いを話しやすくなります。
本題:なれなれしさと、子ども扱いに気づく
- 「座って」「だめ」などの命令の言い方、小さな子に話すような言葉
- 本人の前で、本人を抜きにして話を進める
- 親しみのつもりでも、相手には失礼に聞こえることがある
気をつけたいのが、なれなれしさと、子ども扱いです。たとえば、座って、だめ、といった命令の言い方や、小さな子に話すような言葉です。本人がいる前で、本人を抜きにして、職員どうしで話を進めることも、その人を一人の大人として扱っていないことになります。職員は親しみのつもりでも、相手には失礼に聞こえたり、傷ついたりすることがあります。国の認知症の人の意思決定支援のガイドラインも、本人の意思を尊重する態度で接することが必要だとしています。最初の問いの答えは、いいえ、です。
本題:呼び方は、本人の希望を聞いて
- 呼び方は、法令で決まっているわけではない
- 「名字にさん」を基本にするのは、尊厳を守るための事業所の工夫
- 本人の希望を聞き、チームで共有する
呼び方は、法令で決まっているわけではありません。尊厳を守るという考え方から、名字にさんを付けて呼ぶことを基本にしている事業所があります。これは、事業所の工夫です。大切なのは、本人がどう呼ばれたいかを聞くことです。下の名前で呼んでほしい人も、以前の呼ばれ方のほうが安心する人もいます。本人の希望で呼び方を決めたときは、そのことをチームで共有しておくと、職員によって呼び方がばらばらになりません。家族の希望だけで決めず、本人の思いを確かめましょう。本人の気持ちが変わることもあるので、ときどき確かめることも大切です。
本題:分かりやすく伝える言葉
- 専門用語や職員どうしの略語を使わない
- 短く区切り、ゆっくり、一つずつ伝える
- 分かったように見えても、様子を見ながら確かめる
ていねいな言葉は、分かりやすい言葉でもあります。職員の間で使う専門用語や略語は、利用者には伝わりません。国の認知症の人の意思決定支援のガイドラインでは、本人が理解できるよう、分かりやすい言葉や文字にして、ゆっくりと説明することが示されています。また、本人が理解しているような反応をしていても、実際には理解できていない場合があるので、様子を見ながらよく確かめることが必要だとしています。一度にたくさん伝えず、短く区切って、一つずつ伝えましょう。
本題:言葉のくせを、チームで見直す
- 「ちょっと待って」など、つい使う言葉を出し合う
- 見通しを伝える言いかえの例を、事業所で考えておく
- 気づいたら、責めずに声をかけ合う
言葉づかいには、一人ひとりのくせがあります。たとえば、ちょっと待って、という言葉では、いつまで待てばよいのかが分かりません。少しお待ちください、5分ほどで戻ります、のように、見通しを伝える言い方にすると、相手は安心しやすくなります。こうした、つい使ってしまう言葉を職員で出し合い、言いかえの例を、事業所で考えておきましょう。互いに気づいたときは、責めるのではなく、声をかけ合える職場にしていくことが大切です。
まとめ
- 言葉づかいの土台は、一人の大人としての相手への敬意
- 呼び方は法令の決まりではなく、本人の希望を聞いてチームで共有する
- なれなれしさや子ども扱いに気づき、分かりやすく伝える
まとめます。言葉づかいの土台は、一人の大人としての相手への敬意です。呼び方は、法令の決まりではありません。本人の希望を聞いて、チームで共有します。そして、なれなれしさや子ども扱いに気づき、分かりやすい言葉で伝えましょう。
次に学ぶ
- 次は「聴く技術」
次のユニットでは、聴く技術について学びます。
確認テスト(3問)
出典:介護保険法(平成9年法律第123号)
出典:認知症の人の日常生活・社会生活における意思決定支援ガイドライン(平成30年6月)
出典:認知症の人の日常生活・社会生活における意思決定支援ガイドライン(平成30年6月)
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