誤薬を防ぐ
台本を読む
問い
- 薬の取り違えは、うっかりした人のせい?
今日の問いです。ほかの人の薬を渡してしまう、薬を渡し忘れる。こうした誤薬は、うっかりした職員のせいなのでしょうか。それとも、ほかに原因があるのでしょうか。
本題:誤薬・与薬漏れとは
- 誤薬:違う人の薬、違う時間、違う量などを渡してしまう
- 与薬漏れ:渡し忘れ。落とした薬を飲めていない場合も含む
- 国の事故報告の様式でも、事故の種類の一つ
誤薬とは、違う人の薬や、決められた時間と違う薬などを渡してしまうことです。与薬漏れは、薬を渡し忘れることです。国のガイドラインでは、利用者が薬を落としてしまい、飲めていない場合も、与薬漏れに含まれるとしています。誤薬は、国の事故報告の様式でも、事故の種類の一つとして挙げられています。薬は体に直接はたらくものなので、小さな取り違えでも、体に大きな影響が出ることがあります。薬を配ったり、飲む手伝いをしたりする場面は、介護職員が多くかかわるところです。だからこそ、確認の手順を、全員で身につけておく必要があります。
本題:起きやすい場面
- 片付けなど、ほかの仕事と同時に薬を配る
- 交代の時間に、薬の担当が決まっていない
- 新しい職員が、薬の名前と利用者の顔を結びつけられない
ガイドラインは、誤薬が起きやすい場面を挙げています。食事の片付けなど、ほかの仕事と同時に、薬を配ったり、飲む手伝いをしたりするとき。夜勤と日勤の交代の時間に、薬の担当が決まっておらず、引き継ぎが十分でないとき。新しく入った職員が、薬に印字された名前と、利用者の顔を、まだ結びつけられないときです。どれも、一人の注意力の問題というより、慌ただしい状況や、チームの中でやり方がそろっていないことが関係しています。
本題:確認の手順
- 準備:途中で手を止めずにすむ環境で行う
- 配るとき:名前を声に出して読み上げ、複数で確かめる
- 飲むとき:飲み込むまで見届ける
ガイドラインは、何段階かで確かめることと、薬の仕事に集中できることが大切だとしています。準備の段階では、途中で手を止めなくてすむ環境を整えます。配るときは、薬に印字された名前を、まわりに聞こえるように声に出して読み上げ、複数の職員で確かめます。飲んでもらうときは、口に入れたところで終わりにせず、飲み込むまで見届けます。そして、これを手順書に書き、全員で同じように行います。
本題:仕組みで防ぐ
- 薬を配る担当を決め、そのあいだはほかの仕事をしない
- 薬局と相談し、一人ずつまとめた包みや印字の工夫を
- 機器やシステムでの確認も、助けになる
ガイドラインの事例では、誤薬のあと、薬を配る担当を決めて、そのあいだはほかの仕事をしない決まりをつくりました。また、薬局に頼んで、一人ずつ飲む薬をひとまとめにしてもらうことや、包みへの印字を見やすくすること、飲む時間ごとに色の線で分けることなども、紹介されています。薬の種類や時間が違うと知らせてくれるシステムを使っている事業所もあります。人の注意だけに頼らず、仕組みで防ぐことが大切です。最初の問いの答えも、ここにあります。誤薬は、一人のうっかりではなく、仕組みで防ぐものです。
本題:起きてしまったとき
- 気づいたら、すぐに看護職員・医師に伝え、指示を受ける
- その後の対応は、介護職員だけで判断しない
- 様子を観察して記録し、管理者に報告する
もし誤薬に気づいたら、隠したり、様子を見ようと待ったりせず、すぐに看護職員や医師に伝えます。何を、いつ、どのくらい飲んだかを、分かる範囲で伝えましょう。その後の対応は、医師や看護職員の指示を受けて行い、介護職員だけで判断しません。本人の様子を観察して記録し、管理者に報告します。家族への連絡や、市町村への報告は、事業所の手順に沿って行います。誤薬に気づいた人がすぐ言い出せるよう、伝えた人を責めないことも大切です。早く伝えることが、利用者を守ることにつながります。
まとめ
- 誤薬は、慌ただしさや、やり方のばらつきから起きやすい
- 準備・配る・飲むの各段階で確かめ、仕組みで防ぐ
- 気づいたらすぐ医療職に伝え、指示を受ける
まとめます。誤薬は、慌ただしい状況や、チームのやり方のばらつきから起きやすくなります。準備、配る、飲むの、それぞれの段階で確かめ、仕組みで防ぎます。起きてしまったら、すぐに医療職に伝え、その指示を受けて対応します。
次に学ぶ
- 次は「事故が起きたときの初動」
次のユニットでは、事故が起きたときに、最初に何をするかを学びます。
確認テスト(3問)
出典:介護保険施設等における事故予防及び事故発生時の対応に関するガイドライン(令和7年11月)
出典:介護保険施設等における事故予防及び事故発生時の対応に関するガイドライン(令和7年11月)
出典:介護保険施設等における事故予防及び事故発生時の対応に関するガイドライン(令和7年11月)
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