事例② 配薬の取り違え
台本を読む
問い
- 配薬の取り違え。確認の手順の、どこが抜けた?
今日も事例で考えます。これは、架空の事例です。朝食のあと、ある利用者に、別の人の薬を渡してしまいました。確認の手順の、どこが抜けていたのでしょうか。前のユニットで学んだ、準備、配る、飲むの段階に沿って考えてみましょう。
本題:事例 朝食後の配薬で
- 施設の朝食後。職員Dさんが、Eさんの薬をFさんに渡した
- Dさんは、配薬と食器の片付けを同時にしていた
- 夜勤と日勤の交代の時間で、配薬の担当が決まっていなかった
ある施設の朝食後のことです。職員のDさんは、利用者のEさんの薬を、隣の席のFさんに渡してしまいました。Fさんは、そのまま飲みました。Dさんは、配薬と、食器の片付けを、同時にしていました。片付けの途中で別の利用者に呼ばれ、配る前の薬から目を離していました。この時間は、夜勤と日勤の交代の時間で、その日の配薬の担当が決まっていませんでした。
本題:気づいてからの対応
- Dさんは、すぐに看護職員に伝えた
- 看護職員が医師に連絡し、指示を受けて対応した
- Fさんの様子を観察して記録し、管理者に報告した
Dさんは、Eさんの薬が残っていないことに気づき、取り違えたと分かりました。Dさんは、隠したり様子を見たりせず、すぐに看護職員に伝えました。看護職員は、何を、いつ飲んだかを確かめて医師に連絡し、医師の指示を受けて対応しました。Dさんは、Fさんの様子を観察して記録し、管理者に報告しました。家族への連絡は、施設の手順に沿って、管理者が行いました。すぐに伝えたことで、早く対応することができました。国の通知では、医師の診断を受けて治療が必要になった事故は、原則として市町村への報告の対象です。報告が必要かどうかも、施設の手順に沿って確かめます。
本題:手順のどこが抜けたか
- 準備:途中で手を止めない環境になっていなかった
- 配るとき:名前の読み上げと、本人の確認が抜けた
- 体制:配薬の担当が決まらず、ほかの仕事と重なっていた
確認の手順を、段階ごとに振り返ります。準備の段階では、片付けの途中で呼ばれて、手を止める状況になっていました。配るときには、薬に印字された名前を声に出して読み上げ、本人であることを確かめる手順が、抜けていました。そして、その前の体制として、配薬の担当が決まっておらず、ほかの仕事と重なっていました。国のガイドラインの事例でも、同じように、配薬と片付けを同時に行い、交代の時間に担当が決まっていなかったことが、原因とされています。
本題:再発防止策
- 配薬の担当を決め、そのあいだはほかの仕事をしない
- 名前を読み上げ、本人に確かめ、飲み込むまで見届ける
- 手順書に書き、全員で同じやり方にする
チームは、次の対策を決めました。まず、交代の時間も含めて、配薬の担当を決め、配薬のあいだは、ほかの仕事をしないことにします。配るときは、名前を声に出して読み上げ、本人に名前を言ってもらうなどして確かめ、飲み込むまで見届けます。そして、この手順を手順書に書いて、新しく入った職員にも同じように伝えます。薬局に相談して、包みの印字を見やすくすることも検討することにしました。そして、1か月後に、手順が守られているか、同じようなヒヤリ・ハットが出ていないかを、委員会で確かめることにしました。
本題:Dさんを責めないことが、次を防ぐ
- 責められる職場では、取り違えが隠れてしまう
- すぐに伝えたことを、まず認める
- 報告は、原因の分析と再発防止に生かす
この事例で大切なのは、Dさんを責めないことです。もし取り違えを伝えた人が強く責められる職場だったら、次に誰かが取り違えたとき、言い出せずに隠してしまうかもしれません。そうなれば、医療職の対応が遅れ、利用者に大きな影響が出るおそれがあります。ガイドラインは、報告の目的は職員の責任を追及することではなく、原因の分析と再発防止を通じてケアをよくすることだとしています。すぐに伝えたことを、まず認めましょう。
まとめ
- 準備・配る・飲むの段階ごとに、抜けた確認を探す
- 担当を決めて集中できる体制と、手順書で防ぐ
- すぐに伝えた人を責めず、報告を再発防止に生かす
まとめます。誤薬が起きたら、準備、配る、飲むの段階ごとに、どの確認が抜けたかを探します。担当を決めて集中できる体制と、手順書で防ぎます。すぐに伝えた人を責めず、報告を再発防止に生かします。
次に学ぶ
- 次は「事故報告書の書き方と分析」
次のユニットでは、事故報告書の書き方と、原因の分析、再発防止策の立て方を学びます。
確認テスト(3問)
出典:介護保険施設等における事故予防及び事故発生時の対応に関するガイドライン(令和7年11月)
出典:介護保険施設等における事故予防及び事故発生時の対応に関するガイドライン(令和7年11月)
出典:介護保険施設等における事故予防及び事故発生時の対応に関するガイドライン(令和7年11月)
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