ソーシャルワークのEBPとは｜エビデンス・専門知・本人の価値をどう統合するか

はじめに｜研究ではA、CさんはBを希望している

では、「研究ではAの方がよいのだからAにする」のがEBPなのでしょうか。 反対に、「本人がBを希望しているからBにする」ことが本人主体なのでしょうか。

EBPが必要になるのは、むしろこうした 複数の根拠や価値が簡単には一致しない場面です。

ソーシャルワークにおけるEBPとは

EBPは Evidence-Based Practice、日本語では一般に「エビデンスに基づく実践」と訳されます。 この言葉だけを見ると、 「科学的研究で効果が確認された方法を使うこと」 と理解されるかもしれません。

しかし、ソーシャルワーク領域で論じられてきたEBPは、それより広い意思決定の考え方です。

McNeill（2006）は、EBPについて、 体系的な研究から得られる最良の利用可能なエビデンスだけでなく、 専門職の専門性や価値、本人の価値や期待を統合し、 組織の使命、法制度、環境条件も考慮する実践として整理しています。

さらに、そのすべての過程において clinical judgment――専門職判断――が中心的な役割を持つと論じています。 DOIから原著を確認する

Drisko（2017）は、本人との active collaboration、 つまり本人が意思決定へ積極的に参加することを、 EBPに不可欠でありながら、十分に強調されてこなかった部分 として論じています。 DOIから原著を確認する

「エビデンスのある支援」とEBPは同じではない

この二つは、しばしば混同されてきました。

DriskoとFriedman（2019）は、Social Work AbstractsからEBPに関連する200文献を検討し、 EBPと empirically supported treatments （EST：実証的に支持された治療・介入）を混同する文献が、 正しく区別する文献より多かったことを報告しています。 DOIから原著を確認する

「この支援プログラムは複数の研究で効果が確認されている」というのは、 その介入についての研究エビデンスの話です。

しかし、「だからCさんにもその方法を使う」と判断するには、 研究対象となった人との違い、期待できる利益、負担や不利益、 Cさん自身の希望、継続可能性、利用できる他の選択肢などを検討する必要があります。

研究知を本人の状況・価値、専門職判断、現実条件と統合するところまで含めてEBPです。

本人の価値・選好は「科学的な正解からの例外」ではない

EBPを、 「科学的にはAが正しい。しかし本人が嫌がるので、仕方なくBにする」 と理解すると、本人の希望は「本来の正解から外れる事情」のように扱われます。

しかし、本人の価値や選好はEBPの外側にある例外ではなく、 意思決定に必要な情報そのものです。 CさんがAを希望しないなら、その理由を理解する必要があります。 通所による身体的負担なのか、知らない人が多い場所への不安なのか、 生活時間との不一致なのか、過去の経験なのか。 あるいは「自宅でこれまでの暮らしを続けたい」という価値を大切にしているのかもしれません。

こうしたことを理解しなければ、 「研究でAに効果があった」という情報をCさんへどのように適用すべきかも判断できません。

一方、「本人がBを希望したので、それ以上は検討しない」という意味でもありません。 専門職には、研究からAについて分かっている利益と不利益を本人へ伝える責任があります。 Bについて研究が少ないなら、 「こちらについては、現在ここまでしか分かっていません」と不確実性も共有します。

本人主体であることと、専門職が持っている重要な情報を黙っておくことは違います。

「最良のエビデンス」は、いつもRCTなのか

EBPでは best available evidence、 つまり「利用可能な最良のエビデンス」という表現が使われます。

研究の質は重要です。 しかし同時に、「何を知りたいのか」によって、適した研究方法は変わります。

たとえば「ある介入は平均的にどの程度効果があるのか」を知りたい場合には、 比較研究やシステマティックレビューが重要な情報になります。 一方、「なぜこの人はこのサービスを利用したくないのか」 「本人にとってこの支援はどのような意味を持つのか」を理解するには、 質的研究や本人自身の経験についての情報が重要になることがあります。

「研究で効果があった」ことと、 「その研究をCさんへ適用することが適切である」ことの間には、 もう一段の吟味があります。

EBPとEIPは、どちらが正しいのか

ソーシャルワークでは、Evidence-Based Practice（EBP）だけでなく、 Evidence-Informed Practice（EIP）という言葉も使われます。

NevoとSlonim-Nevo（2011）は、厳格なEBPモデルの限界を批判し、 実証研究だけでなく、理論、事例、実践知、 本人と専門職との対話や創造的判断も広く用いるEIPを提唱しました。 DOIから原著を確認する

DoddとSavage（2016）も、 研究エビデンス、本人のニーズ・価値・選好、実践者の知恵、理論を、 本人・組織・地域文化という文脈の中で統合するものとしてEIPを整理しています。 DOIから確認する

ただし、「EBPは古く、現在はEIPが正しい」という単純な関係ではありません。

McNeill（2006）のソーシャルワークEBPモデル自体が、 研究エビデンスだけでなく、本人の価値や期待、専門職の専門性や価値、 組織・法・環境条件の統合を含んでいます。

またSpensbergerら（2020）が整理したEBPプロセスでも、 研究を批判的に吟味したうえで、 本人固有の状況・価値・選好と専門職の専門性を統合し、 本人とともに意思決定する過程が含まれています。

したがって本稿では、EBPとEIPの勝ち負けを決めません。 両者の議論から重要なのは、 「研究知だけで支援を決めない」 という点です。

Cさんについて、情報を分けて考えてみる

Cさんの場合、研究ではAの方が比較的よく支持されています。 専門職もAを勧めています。 しかしCさんはBを希望しています。

EBPには、 「研究と本人の希望が食い違ったら研究を優先する」 という普遍的なルールはありません。 一方、「本人が希望したものを常に選べばよい」というルールでもありません。

そこで、Aについて研究では何が分かっているのか、 期待できる利益や負担は何か、研究対象者とCさんはどの程度似ているのかを確認します。 同時に、CさんがAを望まない理由、Bについて分かっていることとまだ分からないこと、 専門職がAを勧める理由、Bを実現するための資源や制約も整理します。

それらを本人と共有したうえで、意思決定します。

だからこそ、 「研究ではAが支持されているのに、なぜ今回はBを選ぶのか」 あるいは、 「本人はBを希望しているが、なぜ専門職としてAを強く勧めるのか」 を説明できる必要があります。

EBPは、判断しなくても済む仕組みではありません。 判断の根拠をより明確にする仕組みです。

EBPの「5つのA」で考える

最後のAssessは特に重要です。 EBPは「研究を調べて正しい支援を選べば終了」というモデルではありません。

実施した支援について、期待した効果があったのか、 本人はどう感じているのか、予想していなかった不利益はなかったかを確認します。 つまり、選んだ支援そのものを再びアセスメントします。

研究どおりに行うことと、本人に合わせること

研究で評価された介入を実践するとき、 「研究と同じ方法を守るべきか」 「本人や地域に合わせて変更すべきか」 という問題が生じます。

Strehlenertら（2024）は、 ソーシャルワーク領域のevidence-based interventionsに関する236論文をレビューしました。

144論文では介入内容の変更があり、 124論文では実施前にadaptationが行われ、 130論文では変更が計画的・予防的に行われていました。

変更理由としては、対象となる人々への適合を高めることや、 支援へ届きやすくしたり参加しやすくしたりすることなどが報告されています。 DOIから原著を確認する

重要なのは、 「EBPなら一字一句マニュアルを変えてはいけない」 とも、 「本人に合わせるなら自由に変更してよい」 とも言えないことです。

何を維持し、何を調整できるのか。 ここにも専門職判断が必要です。

最大の障壁として繰り返し報告される「時間不足」

EBPが現場で十分に使われない理由として、 2026年のレビューで最も一貫して報告されていた障壁の一つが 時間不足でした。

Similäら（2026）は、2013年以降のソーシャルワーカーのEBPに対する認識や経験を扱った 54研究をスコーピングレビューしました。 社会福祉専門職のEBPへの態度は概して肯定的でしたが、 EBPの概念理解には曖昧さが残り、関連概念との混同もみられました。 研究エビデンスの実際の利用も限定的で、 「研究が現場ニーズに十分対応していない」と感じる専門職もいました。

一方、職員のスキルやリーダーシップは、 EBPを促進する条件として報告されています。 DOIから原著を確認する

「エビデンスを使いなさい」と言うだけでは、EBPは実装できない

研究を探すには時間が必要です。 論文へアクセスできる環境も必要です。 研究方法を理解し、批判的に読む力、本人へ情報を説明して選択肢を検討する時間、 支援後に結果を振り返る仕組みも必要になります。

組織が「エビデンスに基づいて支援してください」と求めながら、 論文検索の時間も、有料論文へのアクセスも、研修も、相談できる環境もないのであれば、 EBPの実践を個々の職員だけに求めることには限界があります。

EBPは専門職の裁量をなくすのか

EBPには、 「研究で正しい方法が決まれば、専門職の経験や判断はいらなくなるのではないか」 という懸念もあります。

しかしMcNeill（2006）は、EBPのすべての側面で clinical judgment――専門職判断――が中心的役割を持つと論じています。

研究で「平均するとAの効果が高かった」と分かっても、 その研究がCさんへ当てはまるか、 何をどう説明するのか、本人がAを望まない理由をどう理解するのか、 地域で実現可能な選択肢は何か、実施後の結果をどう評価するのかは、 専門職が判断する必要があります。

一方、「私は長年経験しているから、この研究は関係ない」と、 経験だけで研究知を退けることもEBPではありません。

専門職の裁量とは、 好きに決めるための権限ではなく、 異なる根拠を比較し、不確実性を含めて判断し、 なぜその選択をしたのかを説明し、 結果に応じて判断を修正する責任として考えることができます。